LIBMOのブラックリスト入りを回避！短期解約のペナルティとMNP弾にしないための契約期間の目安

「LIBMOでスマホを安く買ったけれど、電波が悪かったらすぐに解約してもいい？」「乗り換えキャンペーンの恩恵だけ受けて、他社へすぐに移るのはルール違反になる？」と気になっていませんか。

格安SIMや大手キャリアにおいて、契約からわずかな期間で解約・他社への乗り換え（MNP）を行う行為は「短期解約」と呼ばれ、通信業界全体で非常に厳しく監視されています。

本記事では、LIBMO（リブモ）を短期解約した場合に課せられる「ブラックリスト入り」のペナルティの実態と、安全に解約・乗り換えを行うための契約期間の目安について、詳しく解説します。

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スマホ乗り換えにおける「ブラックリスト」とは？

そもそも、ネット上でよく目にする「携帯ブラックリスト」とは何なのでしょうか。料金の未払いとは異なる、短期解約特有のリスクについて理解しておきましょう。

短期解約を繰り返すと各社の審査に通らなくなる「総合的判断」

通信会社は、ユーザーを獲得するために多額の広告費やキャンペーン費用（スマホ本体の大幅値引きなど）を投じています。そのため、契約者が数ヶ月で解約してしまうと、会社としては大赤字になってしまいます。

このような「キャンペーン目的ですぐに解約する悪質なユーザー」を防ぐため、各キャリアは社内で独自に要注意人物のリストを作成しています。これが俗に言う「ブラックリスト」です。

スマホを安く手に入れて即解約する「MNP弾」への対策が強化されている

特に近年問題視されているのが、他社へ乗り換えるための弾（MNP予約番号）を手に入れることだけを目的として、安い格安SIMを契約し、翌月にすぐ他社へ転出する「MNP弾」と呼ばれる行為です。

総務省の指導により高額な解約違約金が撤廃されたことで、ユーザーはいつでも無料で解約できるようになりました。しかしその反動として、各通信会社は「MNP弾を撃つ（短期解約を繰り返す）ユーザーに対する審査拒否（ブラックリスト化）」の基準を以前よりも厳しくしている傾向にあります。

LIBMOにおける短期解約のペナルティと違約金

では、具体的にLIBMOにおいて短期間で解約を行った場合、どのようなペナルティが発生するのでしょうか。

LIBMOの「なっとくプラン（音声）」には契約解除料がない

まず金銭的なペナルティについてですが、現在のLIBMOの主力プランである「なっとくプラン（音声通話機能付きSIM）」には、最低利用期間や契約解除料（違約金）は設定されていません。

極端な話、契約した翌日に解約手続きを行っても、数千円〜数万円の違約金が請求されることはありません。支払うのは、その月までの基本料金と、MNP転出手数料（無料）のみです。

解約金は0円でも、短期解約による「ブラックリスト入り」は別問題

「違約金が0円なら、いつ解約してもペナルティはないのでは？」と考えるのは非常に危険です。

金銭的な請求がないことと、社内のブラックリストに登録されることは全くの別問題です。違約金を払わずに逃げられたとしても、LIBMO（TOKAIグループ）のシステムには「このユーザーは○日で解約した」という記録が一生残ります。

将来、再びLIBMOの魅力的なキャンペーンが始まった際や、同グループのインターネット回線（@T COMなど）を契約しようとした際に、審査落ちという形で手痛いしっぺ返しを食らう可能性があります。

LIBMOを解約しても安全な「契約期間の目安」は？

それでは、ブラックリスト入りを回避し、安全に次のキャリアへ乗り換えるためには、最低でもどれくらいの期間、LIBMOを契約し続けるべきなのでしょうか。

ブラックリストの判定基準は各社とも「社外秘」であるため正確な日数は誰にもわかりませんが、通信業界の慣例として暗黙の目安が存在します。

業界の一般的な目安は「最低半年（約180日）〜1年間」

格安SIMや大手キャリアにおいて、短期解約とみなされない（ブラックリスト入りを回避できる）安全な契約期間の目安は、「最低でも半年（180日間）、できれば1年以上」と言われています。

したがって、LIBMOを契約した後は、少なくとも6回の請求（半年間）を終えるまでは、解約や他社への乗り換えを我慢するのが賢明です。

キャンペーンで端末を安く買った場合はより厳しいチェックが入る

特に注意が必要なのが、LIBMOのスマホそのまま乗り換え（MNP）ガイド！SIMロック解除と動作確認端末のチェック方法｜しごとSIMナビで紹介した「SIMのみ契約」ではなく、「スマホ大特価セール」などで端末本体を数万円引きで購入していた場合です。

端末を安くばらまいた上にすぐ解約されるのは、会社にとって最大のダメージとなります。そのため、端末セットで契約したユーザーの短期解約に対しては、通常よりも厳しい判定（例えば1年間はブラックリスト判定にする等）が下される可能性があると考えておくべきです。

どうしても短期間で解約しなければならない場合の注意点

「引っ越したら電波が全く入らなくなった」「思っていたよりも速度が遅くて仕事にならない」など、やむを得ない理由でどうしても半年以内に解約しなければならないケースもあるでしょう。

電波が入らないなどの正当な理由であれば問題ないケースも

LIBMOの通信制限「200kbps」で仕事はできる？ZoomやSlackの挙動を実測検証｜しごとSIMナビのようなどうしても仕事に支障が出るレベルの通信障害や、自宅が完全に圏外になってしまった場合、契約直後であれば「初期契約解除制度（8日以内）」を利用できる可能性があります。

また、それ以降であっても、正当な理由（通信品質への不満など）による通常の解約であれば、コールセンターに理由をしっかりと伝えることで、悪質なMNP弾とは区別して処理される可能性はゼロではありません。

短期解約後は、同じ名義（または家族名義）での再契約は諦める

もし、何らかの理由で半年未満でLIBMOを短期解約してしまった場合、その名義（名前、住所、連絡先）での再契約は当分の間、あるいは永久にできないと覚悟しておいてください。

また、同じ住所に住む家族名義での契約も「同一世帯の不正」として審査で弾かれるケースがあります。短期解約は、それほどまでに重いペナルティを背負う行為であることを忘れないでください。

まとめ

格安SIMはお得なキャンペーンが多いため、次々と乗り換えたくなりますが、ルールを守らない短期解約（MNP弾）は将来の自分自身の首を絞めることになります。

本記事の重要なポイントをまとめます。

• LIBMOに違約金はないが、短期解約すると「ブラックリスト（社内ブラック）」に入る。
• ブラックリストに入ると、将来LIBMOやTOKAIグループでの再契約ができなくなる。
• 安全に解約・他社へ乗り換えるための契約期間の目安は「最低半年（約180日）以上」。
• 端末セットを大幅割引で購入した場合は、より長期間（1年以上）の契約が無難。
• やむを得ず短期解約してしまった場合は、同名義での再契約は諦める。

月額料金が安いLIBMOであれば、半年間維持してもそこまで大きな負担にはなりません。「最低半年は使う」というマナーを守り、クリーンな状態で各社の魅力的なキャンペーンを渡り歩いていきましょう。

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